日本プロ野球 Vs アメリカ大リーグ ・ 売上高は「1対8」で縮まるどころか開く一方！

日本プロ野球の売上は10年間横ばいで、大リーグは13年連続で増加！

１５００億 対１兆２０００億、二つを比べると８倍近い開きがありますが、これがいったい何の数字かお分かりでしょうか？

これだと億の次に人をつけると、１５００億人と１兆２０００億人になりますから、累計入場者数とも思えないこともありません。

しかし、いかに大リーグとはいえ、これまでに１兆人を超える観客が入場したとは考えられませんから、この答えはノーです。

では正解が何かといえば、両者の年間売上高です。つまり日本プロ野球の年間売上高が１５００億円で、大リーグが１兆２０００億円なのです。

しかし両社の開きが８倍にも及ぶとは驚きです。

なぜなら日本プロ野球もこのところ入場者数は好調を維持しているように見えるからです。

それをよく示すように、阪神タイガーズを筆頭に広島、巨人、ソフトバンクなど、どの球団のゲームでも、球場はいつも満員に膨れ上がり、よくもこれだけのお客さんが来るものだ、と思わせるほど大盛況だからです。

特に阪神タイガースは、負けが多いにもかかわらず、お客さんの方は一向に減る気配がなく、甲子園球場はいつ見ても人で溢れかえっているではないですか。

こうした様子をみると、タイガースを筆頭にいまプロ野球は大儲けしていると、大方の人が思っているのではないでしょうか。

ところが、年間１５００億円の売り上げでも横ばい状態で、１０年ぐらい前と大差がなく、それほど良い数字ではないのです。

一方大リーグはどうかといえば、日本プロ野球と大違いで、実に１３年連続で売り上げを伸ばしているのです。

チーム数は２．５倍なのになぜ売り上げが８倍にもなるのか？

それにしても８倍とは差があり過ぎます。なぜなら日本プロ野球が１２球団で大リーグが３０球団ですから、球団数の比較では２．５倍でしかないからです。

したがって売り上げの差が３倍程度なら分かるのですが、８倍にもなるというのはまったく理解の及ばないところです。

やはりこれも日本とアメリカの生産性の違いなのでしょうか。

モノの生産だけでなく、こうしたサービス業においても日本の生産性はアメリカよりうんと劣っているのでしょうか。

日本プロ野球が売り上げを伸ばすために「１６チーム４リーグ制」が検討されている

このままでは日本プロ野球は大リーグに差をつけられるばかりです。

何とかその差を縮める方法はないのでしょうか。

そこで検討されているのがエクスパンションといわれる規模の拡大です。

いまの１２チームを１６チームに増やして、２リーグ制を４リーグ制に変えるのです。

これにより観客数を増やし、さらには低迷を続けるテレビの放送権料を増やせば

今の売り上げを一気に増加することができるのではないかと、関係者はみているのです。

参考記事：「プロ野球16球団4リーグ制」文芸春秋7月号

調理人とトイレに関する新聞記事を読んで、公衆トイレで会った寿司屋のお兄さんのことを想い出した

調理人ならトイレには気をつけて接するべし

下の新聞記事を読んでいてふと思い出したのですが

以前、駅前の公衆トイレで時々いく寿司屋のお兄さんの姿を見かけたことがあります。

夕刻でしたから、店は営業中のはずです。

相手はこちらに気が付いていなかったのですが、小の方の用を足した後、なんと手も洗わずに出て行くではないですか。

これにはまったく驚いてしまいました。

このお兄さんに限らず、公衆トイレで手を洗わずに出ていく男性を見るには珍しくありません。

（男性と限定するのは、公衆トイレでは女性は目にすることができないから）

最近はウォシュレットが普及して清潔なトイレが増えており、それに比例するかように手を洗わない人も増えているのです。

でもいくらウォッシュレットとは言え、トイレはバイキンの多い場所です。

それ故に出るときには手洗いは欠かせません。

ましてや調理関係の人なら、他の人以上に入念に洗う必要があります。

それなのにいくら小の後とはいえ、洗わないで出てしまう寿司屋の調理人を見たのは大きな衝撃でした。

もちろんその店には、それからは二度と行っていません。

「調理人のトイレとの付き合い方」は極めて大切な問題です。

下の記事にもあるように、世のすべての調理人は心してかからなければいけません。

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調理時間中は排便ダメ　給食センター「出勤前に」　

福井（朝日新聞デジタル） 2016-06-10 13:01:00

福井県若狭町で５月下旬に学校給食が原因で発生した集団食中毒を受け、町は給食を調理していた給食センターの衛生管理マニュアルに調理時間中の原則排便禁止を盛り込む方針を固めた。

文部科学省健康教育・食育課は「施設の実態に合わせた再発防止策は必要だが、排便禁止は聞いたことがない」と話している。

• 小中８校で集団食中毒　２５５人が症状訴え　福井・若狭
  

　若狭町によると、今回の食中毒では、児童や生徒、教職員ら約３６０人が下痢や腹痛などの症状を訴えた。

　町は調理員からノロウイルスが検出されたことを問題視し、給食を再開させるにあたって、センターの手洗い場を増設し、トイレの手洗い場を自動水栓にした。

　町は、福井県の保健所の担当者も交えて衛生管理マニュアルの改訂案を作成。

「排便は出勤前にし、排便は給食センターでは原則しない」と明記する方針。

　ただし、一切禁止というわけではない。トイレを利用する場合は、出入り口に下げた記録用紙に、各自がトイレの利用時間や健康状態などを記録しなければならない。

調理が終わる前に排便した場合はセンター長（男性）か、衛生管理責任者となっている栄養士（女性）に報告し、調理以外の別の作業にあたるという。小便の場合は、報告は不要。

消毒後にそのまま調理作業に戻る。

消費税増税再延期ではっきり分かった！・ 日本は米国の意見なしではもはや経済運営で何もできない！！

消費税再延期は米国経済学者の意見に影響されたもの

おそらく国民の多くは、今回再び消費税増税が延期されるとは予想していなかったはずです。

でも、安倍総理はこの度、さらに２年半も延期することを決断したのです。

先日のサミットで国際経済の悪化が取りざたされて、日本の消費税アップが国際経済の回復に悪影響を与える、と懸念れたことが延期の一原因にされています。

しかし、本当にそうでしょうか。来年の消費税アップには、安倍総理自身も以前から疑問を抱いていたのではないでしょうか。

それをよくあらわすのは、今年３月に米国の著名な経済学者をわざわざ日本に招いて、消費税の再引き上げについて、意見を聴いたことです。

それも一人ではなく、４名もの学者に当たっているのです。

これは、日本の経済政策は、もはや竹中平蔵氏をはじめとした国内の学者や官僚の意見を聴いただけではカジ取りができなくなっていることを意味しているのです。

日本はいま、世界でも例がないような１０００兆円という巨額の財政赤字を抱えています。

内閣が変わるごとにこの赤字を解消するため本格的に財政改革に取り組む、と決意表明がなされますが、いつまでたっても赤字は減るどころか増えるばかりです。

はっきり言って歴代の総理の誰も、手を打とうにも、その方法が見いだせなかったのです。

安倍総理も然りです。強力な経済政策として打ち出したアベノミクスも今のところ大した効果を上げていません。

それゆえに首相自身が弱気になっており、もはや国内の意見に頼っていては駄目だと、ついにアメリカの学者の意見を聴き始めたのです。

今回の消費増税増税の再延期は、米国の学者の意見を色濃く反映した結果なのです。

おそらく、もうしばらくしたら日本の財政赤字についても、同じように彼らの意見を聞きながら処理に当たるのではないでしょうか？

消費税再増税に対する米国の経済学者の意見

●ジョセフ・スティグリッツ氏　反対

「現在のタイミングでは消費税を引き上げる時期ではない」
■プロフィール
コロンビア大学教授。2001年ノーベル経済学賞受賞。世界金融危機（リーマン・ショック）を予言した数少ない経済学者の一人。

●ポール・クルーグマン氏　反対

「消費増税はしないがほういい。金融政策を強化するための財政出動が必要だ」

「すでに消費増税という「自己破壊的な政策」を実行に移したことで、日本経済は勢いを失い始めています。このままいけば、最悪の場合、日本がデフレ時代に逆戻りするかもしれない。そんな悪夢のシナリオが現実となる可能性が出てきました。」
■プロフィール
ニューヨーク市立大学教授。2008年ノーベル経済学賞受賞。新しい貿易理論を提唱し、脚光を浴びる。オバマ政権に対する辛辣な意見が多い。安倍政権のブレーンはクルーグマン信者が多いと言われている。

●トマ・ピケティ氏　反対

「消費税増税は日本の成長にあまり良い結果を生んでいない」
「この方向で良いのか確信できない」
■プロフィール
パリ経済学校教授。著書『21世紀の資本』が大ヒット。資本家への富の集中、不公平な分配から起こる不平等について書いた。アベノミクスに対する言及も多く、富裕層への課税強化、若年層への優遇措置を提唱している。

●デール・ジョルゲンソン氏　必要（時期については明言せず）

「投資から消費に負担をシフトさせるべきだ。消費に対する税を上げなければならない」
■プロフィール
ハーバード大学教授。計量経済学・統計学・数学に関して、経済理論の向上を図るために設立された国際的学会である“計量経済学会”の会長、アメリカ経済学会会長を歴任。統計学を専門として活躍している。


（注）米経済学者の意見はHatena blog「さようなら、憂鬱な木曜日」より引用