情報弱者とか買い物弱者と言われる高齢者ほどインターネットが必要
インターネットを使わない高齢者
総務省による年齢層別インターネット利用率に関するデータを見ると、高齢者と呼ばれる６５歳以上の層の利用率は６９％弱となっています。
これからすると、高齢者の3人に1人はインターネットを利用していないことになります。いわゆる情報弱者とも言われる人たちです。
でも今や万人にとって必要不可欠とも言われる文明の利器を利用していない人がこれほど多くいるとは驚きです。
いかに高齢者とはいえ、ネット検索などはそれほど難しいことではありません。
使っていないのは本人のせい、というより、周りの人たちの手の差しのべ方が足らないのではないでしょうか。
高齢者は「買い物弱者」とも言われます。でもインターネットを使えばネット通販で簡単に解消できるのです。
かつてない高齢化社会の今、高齢者のネット利用の拡大が急務です。
以下はインターネットを使わない人たちに関するアメリカの現状です。
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米国のインターネットを使わない人々
デジタルマーケティングに関する戦略や施策を練っていく際、そこには必ず「インターネットユーザー」が存在するということを前提として考えていくことが多い。
実際、多くの消費者にとってインターネットそのものは、もはや重要なインフラの一つとして、その地位を確立させている。
時にはインターネットに接続していない、つまりオフラインである状況に半ば耐えられない状態になることもあるだろう。
だが、いくらインターネットが重要なインフラの一つとして存在しているからといって、全ての人々が利用しているわけではない。
先月、米調査機関ピュー研究所は、2000年から2015年にかけて実施した数多くのインターネット関係の調査を、あらためてまとめた結果を発表した。
これによると、米国では「非インターネットユーザー」は年々減少している傾向にあるものの、現在も全人口の約15％程度存在していると考えられている。
ピュー研究所は、「非インターネットユーザー」がインターネットを使用しない理由」は大きく三つに分けられるとしている。
その中で一番多かったのが「興味が無い」もしくは「自分たちの生活に関係が無い」というもので、合わせて約3分の1程度を占めている。
続いて「難しい」、もしくは「新しいことを学ぶには年を取り過ぎている」というもので、こちらも合わせて約3分の1程度となっている。
デジタルマーケティングに関する戦略や施策を練っていく際、そこには必ず「インターネットユーザー」が存在するということを前提として考えていくことが多い。
実際、多くの消費者にとってインターネットそのものは、もはや重要なインフラの一つとして、その地位を確立させている。
時にはインターネットに接続していない、つまりオフラインである状況に半ば耐えられない状態になることもあるだろう。
だが、いくらインターネットが重要なインフラの一つとして存在しているからといって、全ての人々が利用しているわけではない。
先月、米調査機関ピュー研究所は、2000年から2015年にかけて実施した数多くのインターネット関係の調査を、あらためてまとめた結果を発表した。
これによると、米国では「非インターネットユーザー」は年々減少している傾向にあるものの、現在も全人口の約15％程度存在していると考えられている。
ピュー研究所は、「非インターネットユーザー」がインターネットを使用しない理由」は大きく三つに分けられるとしている。
その中で一番多かったのが「興味が無い」もしくは「自分たちの生活に関係が無い」というもので、合わせて約3分の1程度を占めている。
続いて「難しい」、もしくは「新しいことを学ぶには年を取り過ぎている」というもので、こちらも合わせて約3分の1程度となっている。
三つ目は経済的な理由によるもので、「インターネットの利用料金が負担できない」もしくは「パソコンが高価過ぎて購入できない」という回答で、これが約2割程度となっている。
ピュー研究所は、こういった回答や、その他の調査を基にして「非インターネットユーザー」は「高齢者（65歳以上）」「低学歴（高卒未満）」「地方在住」という三つの属性のいずれかに当てはまるケースが多いとしている。
ただ、こういった属性に当てはまるケースが多いとしつつも、実際には、これらの属性における非インターネットユーザーの割合はこの15年間で大きく減少しているということも、ピュー研究所は合わせて指摘している。
例えば、学歴が高卒未満の人たちにおける非インターネットユーザーの割合は、2000年時点で約81％いたとされているが、2015年には、それが33％にまで減少している。
また、65歳以上の人口における非インターネットユーザーの割合も、2000年時点では86％とされているが、2015年では、それが39％にまで低下している。 実際、2000年時点では、少なくとも米国全人口の約半分（48％）は非インターネットユーザーだったとされているが、そこから5年後の2005年で32％に減少し、さらに2010年で24％、そして2015年で15％と、どんどん少なくなっている。
こういった状況を受ける形で、米国でのデジタルマーケティングは、徐々に変化を見せ始めている。
これまで、特にインターネットを中心としたコミュニケーションを設計していくに当たって、前述の三つの属性に当てはまるであろう消費者は、往々にして除外される傾向にあったが、近年、特にターゲットとなるユーザーが65歳以上の高齢者であったとしても、積極的にデジタルを活用している施策が増えている。
もう「デジタルマーケティング=高齢者をターゲットから外す」という図式は成立しなくなってきているのだ。
http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/14/369482/081700058/?ST=management&P=1
2015/08/18 熊村 剛輔＝アドビシステムズ Nikkei Business Publications
ピュー研究所は、こういった回答や、その他の調査を基にして「非インターネットユーザー」は「高齢者（65歳以上）」「低学歴（高卒未満）」「地方在住」という三つの属性のいずれかに当てはまるケースが多いとしている。
ただ、こういった属性に当てはまるケースが多いとしつつも、実際には、これらの属性における非インターネットユーザーの割合はこの15年間で大きく減少しているということも、ピュー研究所は合わせて指摘している。
例えば、学歴が高卒未満の人たちにおける非インターネットユーザーの割合は、2000年時点で約81％いたとされているが、2015年には、それが33％にまで減少している。
また、65歳以上の人口における非インターネットユーザーの割合も、2000年時点では86％とされているが、2015年では、それが39％にまで低下している。 実際、2000年時点では、少なくとも米国全人口の約半分（48％）は非インターネットユーザーだったとされているが、そこから5年後の2005年で32％に減少し、さらに2010年で24％、そして2015年で15％と、どんどん少なくなっている。
こういった状況を受ける形で、米国でのデジタルマーケティングは、徐々に変化を見せ始めている。
これまで、特にインターネットを中心としたコミュニケーションを設計していくに当たって、前述の三つの属性に当てはまるであろう消費者は、往々にして除外される傾向にあったが、近年、特にターゲットとなるユーザーが65歳以上の高齢者であったとしても、積極的にデジタルを活用している施策が増えている。
もう「デジタルマーケティング=高齢者をターゲットから外す」という図式は成立しなくなってきているのだ。
http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/14/369482/081700058/?ST=management&P=1
2015/08/18 熊村 剛輔＝アドビシステムズ Nikkei Business Publications
出典・「ガジェットライフ速報」
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