アメリカの新聞日曜版 |
いま先進国を中心にすごい勢いで新聞離れとその発行部数減少が進んでいる。
原因は言わずとしれたインターネットとリーマンショックの影響である。
まずインターネットであるが、今ほとんどの新聞はネットに独自のサイトを設けており、毎日の新聞の主要記事はそれを通して無料で自由に閲覧できる。
私などはあつかましくも普通紙三紙と経済紙一紙を同時に「四分割画面」に出して一度に読んでいるのである。
こんなことされては新聞社としてはたまったものではないだろう。
こうしたインターネットへの移行による購読者減少はリーマンショックによる世界同時不況の影響と併せ広告収入の大幅減少へと繋がって行ったのである。
ところで、今回のタイトルである「日米英3国の新聞価格」と「ボリューム」であるが、それについては下の数字を見て欲しい。
読売新聞 ワシントンポスト
店売り 130円 40円
一ヶ月 3925円 450円
店売り 130円 40円
一ヶ月 3925円 450円
その他 ・ 英国フィナンシャルタイムズ
7ヶ月で50ドル
・ウォールストリートジャーナル
1年で99ドル
・ニューヨークタイムズ
1ヶ月2500円
【新聞ページ数比較】
ウォールストリートジャーナル 50ページ
ワシントンタイムズ 76ページ
ニューヨークタイムズ 96ページ
読売新聞 40ページ
インターネット「日米新聞比較」より
上に掲げたように店売り価格、月ぎめ価格いずれをとっても日本の新聞の価格が欧米2国を大きく上回っている。
さらに「一部あたりのページ数」においても値段の高い日本の新聞の方が大幅に少ないのである。
これでは日本の新聞社はまるで利益第一主義のようではないか。
新聞離れが進む現在、新聞各社はこうした評判の悪い点を早急に改めて、ひたすら【新聞ばなれ」という悪い方向へと進んでいる状況に歯止めをかけなくてはならないのではないだろうか。
なんと言っても「新聞」というメディアは昔も今も良識の府であるはずで、世の中の中立と公正を守っていくためには、なんとしてもその地位を守り続けなければならないはずである。
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そのためにも今後インターネットに伍する新聞業界の健全な成長を願うばかりである.
1 件のコメント:
新聞読んでも911テロはアメリカの自作自演だと書いてないので良識の府ではありません。
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