「アホバカ番組」ばかり放映してこの給料・TVメディアの「高額給与体質」を問う

近年はとかく公務員の高給与ばかりが問われているが、民間でも「この不況下に」と、思わず首をひねってしまうほど社員に高額給与を払い続けている業界がある。

それはインターネットの影響をもろに受けこのところ広告料が激減し、今後構造不況業種にも指定されかねないと危惧されているTVを中心とするメディア業界である。

まず下の数字を見て欲しい。

これは2009年時点でのメジャーなメディア各社の平均年収である。

ことわっておくがこれはあくまで平均給与の金額である。

したがってこの金額より多い社員はゴマンといるのである。

メディア名　　　　平均給与(年収)
ＴＢＳ　　　　　１５４９万９０００円
フジテレビ　　　１５３４万３０００円
日本テレビ　　　１４０５万円
テレビ朝日　　　１３２２万円
朝日放送　　　　１５５６万７０００円
朝日新聞　　　　１３５８万円

     インターネット「民放テレビ番組の制作費」より

まるで目を疑うような驚くべき高給与だが、これだと一般的な民間の給与平均の３倍近くあるのではないだろうか。

いまアメリカなどに端を発して先進国を中心に急速に新聞・テレビ離れが進んでいる。

近いところでは有名なアメリカの新聞「シカゴトリビューン紙」でさえ倒産してではないか。

何も新聞業界ばかりではなくインターネット広告とリーマンショックの影響をもろに受け、広告収入が激減してきたテレビ各社でも間もなく赤字に転じるところが多くなると予想されているのである。

テレビ不況の原因はそれだけではない。

高額給与を維持するために番組制作費を大幅に減らし、その結果目玉になるはずの「正月番組」でさえこれはという番組は皆無で、その内容は目を覆うばかりのひどさである。

いずれの民放局も年中繰り広げられている芸能人タレントによるくだらない「バラエティ番組」ばかりで、まさに「アホバカ番組」オンパレードの観を呈しているではないか。

これにはもううんざりで、視聴者が逃げてしまうのは当然である。

高度急成長期を中心にうなぎのぼりの広告費収入を獲得してきたこの業界は一般に比べて少し感覚がずれており、好調ゆえの少なからずの慢心もあったのではないだろうか。

広告費といえば元はと言えば日常の消費を通して消費者である一般大衆が負担しているのである。

それら多くの大衆は不況下の低賃金にあえいでいるというのに、こうした高額給与体質を少しも改めようとしないのはいったいどういう神経なんだろう。

おそらく今のこの業界の不況は一過性のものではなく、新聞・テレビ離れはますます加速されていき、業績はさらに悪化していくものと予想される。

経営当事者この現実をよく認識して、まず高額給与体質を改めて、その分少しでも良質番組の制作費にまわすべきではないだろうか。

それでないと一部のスポーツ番組を除いて、いずれ「民放テレビ」など誰も見向きもしなくなるのではないだろうか。