フェイクニュースが蔓延するなか、ネットリテラシーがないと生きていけない

 

膨大な数のネットニュースに多くのフェイクが紛れている

あのトランプ氏が言った「フェイクニュース」は当たっているかも

今はちょっと懐かしいような気もする、あの悪名高かったトランプ前アメリカ大統領がよく口にしていたのがフェイクニュースだ。

どんなにメジャーな媒体であれ、彼に関して好ましくない情報を流すと、必ずと言っていいほど「あれはフェイクニュースだ」と言っていた。

そうした発言を聞いてた頃は「米国でそんなにフェイクニュースは多いはずはない」と、少し疑わしい気持ちを抱いていた。

でも今になってみれば、あれはあながち間違っていたとは言えないのでは、という気になってきた。

それはヤフーニュースをはじめネットで流される膨大な数のニュースを見ていると「一体この中に真実を伝えものがいくつあるのだろう？」という疑問が湧いてくるからである。

そうした疑問はだんだんふくらんできて、この中にはきっと嘘まがいの話も混じっているに違いない、という気がしてくるのだ。

うそまがいの話、そうなのだ、これこそがトランプ氏の言っていたフェイクニュースなのではないか。

 

なんと１００社以上も！ネットニュース提供社はこんなにある

皆さんが毎日目にするネットニュースは、例えば、ヤフーニュース、スマートニュース、グーグルニュースなどのメジャーな媒体が多いのではないだろうか。

これらはいずれも日本を代表するニュースサイトだが、こうしたサイトの傘下には、驚くなかれ実に１００社以上のニュース提供社があり、毎日多くの記事をメジャーサイトに送り続けているのだ。

仮にニュースの数を１社３０件と少なく見積もっても、トータルでは毎日３０００件ものニュースが作られいることになるのだ。

１日に３０００件とはすごいではないか。これだけ多ければフェイクが混じっていても何ら不思議ではない。

 

コロナ禍日本の医療崩壊、フェイクではないのか？

数あるネットニュースのサイトの中で経済誌プレジデント社が運営するプレジデントオンラインは比較的信頼できる媒体であるが

今メディアで喧伝されているコロナ禍の医療崩壊について、特集記事を組んで次のような矛盾点を指摘している。

下に掲げた内容でわかるように、いまコロナ禍で騒がれている医療崩壊について疑問の目を向けているのだ。

 

（プレジデントオンライン特集記事）

｢コロナでの医療崩壊｣が叫ばれたとき､なぜ一般病棟もICUも患者数は減っていたのか　　https://president.jp/articles/-/42286

 

（記事の内容）

・先進国の中で圧倒的に急性期病床数が多い「急性期病床大国ニッポン」

・非常に長い入院期間

・その状況でも76％と低いベッドの稼働率

・治療や検査がないのに病院のベッドで食事をとるだけの「素泊まり入院」

・海外諸国と比較して「日帰り」が可能な医療が入院で行われている状況

 

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（注目すべきデータ）

日本のコロナ重症者数　　１,０００名　　2021年 4月　（医療崩壊） フランスの　　”　　　　５,０００名　　同　（医療崩壊起きていない）

 

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これだとファイクに騙されて当然！

ネットリテラシーを知らない人がこんなにたくさんいる

MMD研究所によるフェイクニュースに関する調査（2020年） 

スマートフォンを所有する18歳～69歳の男女1,116人を対象に、「ネットリテラシー」について意識しているか聞いたところ、「言葉を知らない」が最も多く37.2%、次いで「普段から意識している」が27.4%、「言葉は知っているが、内容は知らない」が18.2%となり、内容を知らないのは半数以上であることがわかった。
これを年代別に見ると、「言葉を知らない」と回答したのは60代(n=173)が最多で45.1％、次いで40代(n=267)が40.1%、50代(n=231)が39.0%となった。「普段から意識している」と回答したのは10～20代(n=232)が最も多く39.2%、30代(n=213)が26.8%、60代(n=173)が24.9％という結果となった。

 出典：MMD研究所

 

ネットリテラシーとは

インターネットを正しく使いこなすための知識や能力。インターネットリテラシーともいう。本来、リテラシーliteracyは読み書きの能力のことで、知識や応用力という意味で使われる。ネット上の情報の正確性を読み取り、情報の取捨選択や適切な対応ができること、電子商取引に正しく対処できること、利用料金や時間に配慮できること、プライバシー保護やセキュリティ対策を講じられること、などをさす。

　ネットリテラシーが不足したままインターネットを利用していると、不適切なプライバシーの公開や個人情報の流出、著作権や肖像権の侵害、コンピュータ・ウイルス感染による迷惑メール送付行為など、自らが被害を受けるだけでなく、故意でなくとも加害者になる可能性がある。さらに、不正アクセスによるなりすまし、サイバー犯罪への加担など、モラルに反する行動や違法行為へとエスカレートすることもある。また、ネットショッピングを通じた過剰な消費行動、オンラインゲームへの依存など生活の破綻につながるケースも指摘されている。

　インターネットの利活用に加えて、パソコンなどのコンピュータ機器まで応用範囲を広げた能力をコンピュータ・リテラシーという。さらに、パソコンやスマートフォン、ウェアラブル端末などの適切な利用、ネットワーク接続なども含めた、総合的なIT情報の活用能力をITリテラシー、または情報リテラシーという。

 

出典：；コトバンク