こうして見れば、高校野球のテレビ観戦がいっそう楽しくなる

高校野球を、よりおもしろく見るために

いま熱戦たけなわの夏の高校野球ですが、連日の猛暑にもかかわらず、甲子園球場に詰めかかる観戦者の勢いは凄く、8月11日には、驚くべきか、早朝の６時半には満員札止めになったと言います。

好カードが重なったとはいえ、試合が始まる２時間も前から、これだけの人を集めることのできる高校野球の人気ぶりに、あらためて気づかされました。

でも球場に足を運ぶ人だけがファンではなく、各家庭にはテレビにくぎ付けになって熱心に観戦する人たちも多くいます。

ここではそういう人たちが高校野球を一層楽しく観戦できる方法を考えてみました。

ネット検索を併用すれば、高校野球がよりおもしろくなる

テレビで高校野球を観戦する大方の人たちは、事前に対戦チームの勝ち負けを予想するのではないでしょうか。

どのようにして予想するかと言えば、これまでは、甲子園出場回数、過去の勝敗数、打力、投手力、メディアの評判、などを参考にして決めるのが一般的ではないでしょうか。

もちろんこれで当たることも少なくないでしょう。

しかしインターネット全盛時代の今は、ネットの力を利用する手があります。

インターネットには出場チームに関するあらゆるデータが載っています。その中で見逃せないのは、県予選の出場チーム数と選手の出身地です。

つまり、どれだけ多くのチームの中から競争を勝ち抜いてきたか、またどれだけ優秀な選手が集まっているかを知るためです。

まず下の県大会出場チーム数を見てください。

高校野球都道府県別予選出場校数

北北海道 １２４校
南北海道 １３４校
青森 ７４校
秋田 ５２校
岩手 ７５校
山形 ５６校
宮城 ８０校
福島 ８９校
茨城 １０４校
千葉 １７５校
栃木 ６３校
群馬 ６７校
埼玉 １５８校
神奈川 １８９校
山梨 ３９校
東東京 １４５校
西東京 １１９校
長野 ９４校
新潟 ９５校
石川 ５１校
富山 ５２校
福井 ２９校
静岡 １１９校
岐阜 ６５校
愛知 １８６校
三重 ６５校
滋賀 ５４校
京都 ７８校
奈良 ４２校
大阪 １８５校
和歌山 ３９校
兵庫 １６４校
広島 ９８校
岡山 ５６校
鳥取 ２５校
島根 ３９校
山口 ５９校
香川 ３９校
徳島 ３３校
愛媛 ６０校
高知 ３１校
福岡 １３３校
佐賀 ４０校
長崎 ６１校
大分 ４９校
熊本 ６７校
宮崎 ５２校
鹿児島 ８５校
沖縄 ６３校

上のリストによると、最多が神奈川県の１８９校、最少が鳥取県の２５校で、両者の間には実に7倍以上の開きがあることが分かります。

選挙で一票の格差が問題になっていますが、それによく似ているとは思いませんか。

この差だけを見ても、厳しい予選を勝ち抜いてきたチームの方が有利なことは明らかです。

でも実際はそうとも言えないのです。

たとえば神奈川県の横浜高校と宮崎県の秀岳館高校の試合では１８９校という全国ナンバーワンの出場校の代表である横浜高校が、６７校出場の宮崎県代表秀岳館高校に敗れています。

こうした例は他にも多くあり、それほど珍しいことではありません。

こうした傾向は近年になって顕著に現れています。

でも激戦地を勝ち抜いてきた強豪校がなぜ出場校数が少ない県の代表に負けるようになったのでしょうか。

その答えを一言で言えば「野球留学」が盛んになったからです。

野球留学は学校所在地以外の地域から選手を受け入れる制度ですが、この制度を使って他府県から優秀な選手を迎え入れるのです。

一般的に優秀な選手は人口の多い都市部に多いのが普通です。

その点地方は人口が少ない分だけ優秀な選手が少なくなります。

でも野球留学により優秀な選手が都市部から地方に移動すると、都市部の学校と地方の学校の選手の質が均一化されます。

その結果実力差が少なくなりますから、予選出場校の多い県の代表が、少ない県の代表に敗れることが多くなるのです。

要するに野球留学によって地方の高校のレベルが上がってきたのです。

前置きはここまでにして結論に入りますが、高校野球をより面白く見るには、勝敗予想に際してネット情報をうまく活用するのです。

それには対戦チーム２校の他県出身者の人数と出身地」を調べるのです。

その結果、人数が多く、かつ野球強豪校が多い地域からの選手が多いほど実力があるチームと判断するのです。

こうして２校の力関係を知り、その他の要素を加えて、勝ちチームを予想するのです。

このようにして観戦すれば、より興味深く試合を楽しめるだけでなく、勝敗予想がより確実のものになること請け合いです。

なお、他県出身者を地を知るには、検索欄に学校名と県外出身選手を入れるだけでOKです。

なぜ無くならないのか？ ・ いまだに出没するキャッチセールス

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商店街では20年以上も注意喚起のアナウンスが

駅前の商店街を歩いていると、いつものようにキャッチセールスに対する注意喚起のアナウンスが流れています。

「商店街のあちこちのキャッチセールスが横行しています。近づいてきても話を聞かないようにご注意ください」

などという内容ですが、昨日も聞きました。

こうしたアナウンスが始まっていったいどれくらいになるでしょうか。

定かではありませんが、もうずいぶん前から続いていているのは確かです。10年、いやもっと前から、おそらく20年以上は続いているのではないでしょうか。

10年ひと昔と言いますから、20年と言えばふた昔になります。

ということはキャッチセールスはふた昔前の20年以上の長きにわたり続いていることになります。

キャッチセールスは言うまでもなく、街頭で若者を狙って100万円にも及ぶ高額な商品（サービス）を売りつける悪質な商売です。

しかしこんな悪徳ビジネスが、なぜいつまでもなくならないのでしょうか。

答えは簡単です。警察が民事不介入を理由に取り締まりをしないからです。

しかしこの民事不介入は、現実的には警察が面倒くさい仕事を断る口実に使われているような気がして仕方がありません。

警察官は民事法はほとんど勉強してません。したがって、意味もわからずにこれを使うため、言葉だけが一人歩きしてるようにも思えます。

警察の民事不介入は都合のいい口実なのでは

警察は民事事件では動かない、というのは今に始まったことではありません。

過去から現在に至るまで「民事不介入」という言葉を、面倒くさい仕事を断る口実に使ってきています。

本当は警察官は民事法についてほとんど知らないのが現実です。その結果、この言葉を、意味もわからずに使うため、結局は言葉だけが一人歩きしてるのです。

しかし、この民事不介入で、過去にはストーカー事件で、被害者の訴えを無視したが故に多くの殺人事件が発生しています。

そうした多くの犠牲者が出た後になって、やっと重い腰を上げて取り締まりを強化していますが、過去に失った幾多の命はもはや戻ってきません。

また、振り込め詐欺についても同じことがいえます。

これも民事事件ですが、警察はこのところの被害の大きさにやっと気がついたのか、最近になってやっと取り締まりに力を入れ始めました。

でも、時すでに遅しで、詐欺の犯罪グループは手ぬるい警察の捜査をなめきっていて、次々と新しい手を打っており犯罪を繰り返しています。

警察は完全に後手に回っているため、一向に取り締まりの効果が上がりません。

ストーカーや振り込め詐欺同様に、キャッチセールスも犯罪に等しい行為です。

それなのに見て見ぬふりして20年以上も放置している警察の無神経ぶりが理解できません。

法的に積極的な取り締まりが難しいのなら、せめて予防する意味で、キャッチセールスが出没する現場近くをパトロールして牽制したらどうかと思うのですが、それすらやっていないのが現状です。

これは明らかに職務怠慢の他の何物でもありません。

日本の警察はこの現実を恥かしいとは思わないのでしょうか。

キャッチセールス

高級ホテルのロビ－にたむろする怪しい人たち ・（その２）詐欺師は舞台を選ぶ

2012年2月のこのブログに「高級ホテルのロビーは怪しい人たちでいっぱい」　http://tuneoo.blogspot.jp/2012/02/blog-post_01.html

という記事を書きました。

この記事は大好評で５年以上たった今でも、アクセスランキングのトップ10を維持しています。

それほど好評なら、そのシリーズを書いてみたら、と思って執筆したのがこの記事です。

シリーズですから、今回以外にも（その3）（その4）と続きます。

パイロットは女性のあこがれの的だが

東京をはじめ、大都市の高級ホテルのロビーにいると、よく航空会社のパイロットやCA（キャビンアテンダント）など、エアラインクルーの一団を目にすることがあります。

そうしたクルーはそのホテルを常宿にしているのです。

働く人の制服姿は往々にしてカッコよく見えるものですが、中でもパイロットは格別で、若い女性はため息をついてうっとた見とれてしまうほどで、まさに垂涎の的と言ってもよいのではないでしょうか。

そんなパイロットが、休息のひと時をホテルのロビーでくつろぐ姿を目にしたときなどは、「なんという幸運だろうか！」と感激しながら、思わずうっとりと見とれてしまいます。

ところがです。万が一、こうしたパイロットが本物でなかったらどうでしょう。

本物でないということはニセモノを意味します。

つまり、ロビーでくつろいでいる制服姿のパイロットはニセモノかもしれないのです。

突然ここでこんなことを言いだすのは、大都市の高級ホテルのロビーはパイロットに限らずニセモノがよく集まる場所だからです。

そうしたニセモノは別名詐欺師とも言います。

ホテルを舞台にして活動する詐欺師たち

そうなのです。高級ホテルのロビーは詐欺師にとって格好の活動の場所なのです。

この場所で騙す相手を探したり、見つけた相手とニセの商談を行っているのです。

したがって、ニセパイロットに限らず、ニセ宝石商、ニセ不動産業者、ニセ芸能プロダクションマネージャーなどがわんさと集まってくるのです。

ロビーでくつろぐパイロットもこうしたニセモノの中の一人にに過ぎないのです。

では、このニセのパイロットは一人でロビーに座って誰かを待っているのでしょうか。

いうまでもなくその通りで、約束の女性が現れるのを待っているのです。

例えば、その女性は結婚を前提に付き合っている人の場合もあります。

そして、その女性はこの日、彼が海外で付き合っている別の女性と別れるための手切れ金に充てる200万円を持ってきてくれることになっているのです。

でも手切れ金とは真っ赤の嘘で、結婚願望が強いこの女性の弱みにつけ込んで200万円をだまし取ろうとしているのです。

そうなのです。この男は高級ホテルを舞台にして女性を騙す結婚詐欺師なのです。

女性があこがれる職業をいいことに、ニセパイロットに化けているのです。

エアラインクルーが宿泊先としてよく利用する高級ホテルは、パイロットの制服姿が周りに良く溶け込んで、あまり目立ちませんから、場所としては都合がいいのです。

パイロットだけでははありません。

ロビーでは有名芸能人、名の売れたプロスポーツ選手なども目にすることも珍しくなく、若い女性にとっては非日常体験の連続で、それ故に冷静さを失って浮足立った気持ちになります。

それが正常な判断力を奪うため、詐欺師にとっては好都合なのです。

パイロットにあこがれる結婚前の女性の皆さん、高級ホテルのロビーで一人でくつろいでいるパイロット姿の男性を見たら

「ひょっとして、この人結婚詐欺師ではないのか？」と一度疑ってみることも、決して無駄なことではありませんよ。

結婚詐欺師に限りません。宝石商、不動産取引業者などが、高級ホテルのロビーを商談の場として指定したときは、「ひょっとして騙そうとしているのでは？」と、一度疑ってみることが賢明です。

今も昔も、高級ホテルのロビーは詐欺師が活躍する舞台として格好の場所と言われているのですから。

地元出身者が少ない甲子園出場高校野球チームはどこ？ ・ 高校野球強豪チームの秘密

高校野球 ・ 県外からの野球留学選手が幅を利かす甲子園出場チーム

高校野球の強豪チームには野球留学生が多いことは良く知られています。

野球留学についてはの是非が問われていますが、ここではそれについては触れません。

でも強いチームの秘密を探るには、野球留学の問題を避けては通れません。

このブログでは,報知「高校野球3月号」の記事を引用して、甲子園常連の強豪チームに、どれぐらいの留学者がいるかについてのデータを載せてみました。

野球留学とは

「野球留学」とは「自宅が所在する地域からの通学者以外の者」を言います。

野球留学には1学年5人までとするルールがある特待生と、それ以外の他県出身生徒の2種類があります。

こうした留学生がいる学校には、驚くべきか、ベンチ入り全員が他県出身者のチームもあります。

たとえば明徳義塾（高知）や秀岳館（熊本）がそれに当たります。

あまりの留学生の多さに対して、一部のファンからは高校野球の精神に反する、という批判もありますが、是非について白黒をつけるのはなかなか難しい問題です。

週刊ベースボール（別冊春季号）によれば、明徳義塾、秀岳館いずれにも、高知出身、熊本出身の部員は在籍していますが、ポジション争いにより結果的に全員が他県出身者となってしまった、ということです。

以下、他府県出身の野球留学生が多い学校をご紹介します。

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府県からの野球留学が多く、地元出身者が少ないチームは？

地元出身者が少ない高校ベスト5

1位：秀岳館（熊本）→1人

福岡：5人
京都：4人
大阪：4人
佐賀：2人
岡山：1人
熊本：1人
沖縄：1人

2位：滋賀学園（滋賀）→2人

沖縄：7人
大阪：6人
兵庫：3人
滋賀：2人

3位：明徳義塾（高知）→3人

大阪：4人
高知：3人
奈良：2人
岡山：2人
京都、兵庫、香川、徳島、愛媛、福岡、熊本：各1人

4位：盛岡大附（岩手）→4人

神奈川：6人
岩手：4人
大阪：3人
東京：2人
宮城、福島、栃木：各1人



5位：健大高崎（群馬）、日大三（東京）、福井工大福井（福井）、大阪桐蔭（大阪）、創志学園（岡山）→各5人
※日大三は東京都内の中学校出身者のみを「地元」としてカウント

多くの都道府県出身者が含まれる高校ベスト5

1位：健大高崎（群馬）→12都府県

群馬：5人
東京：2人
沖縄：2人
栃木、茨城、千葉、神奈川、愛知、岐阜、三重、大阪、兵庫：各1人

2位：明徳義塾（高知）→11府県

大阪：4人
高知：3人
奈良：2人
岡山：2人
京都、兵庫、香川、徳島、愛媛、福岡、熊本：各1人

3位：大阪桐蔭（大阪）→10府県

大阪：5人
岐阜、和歌山、滋賀、奈良：各2人
愛知、三重、兵庫、広島、徳島：各1人

4位：日大三（東京）→9都県

東京：5人
神奈川：4人
茨城：3人
栃木、埼玉、千葉、長野、三重、長崎：各1人



5位：盛岡大附（岩手）/早稲田実（東京）→7都府県
秀岳館（熊本）→７府県



出典・報知「高校野球3月号」　（数字は春の選抜高校野球を元に集計）

安倍昭恵さんは正気なのか？ ・ 一国の総理夫人がなぜ居酒屋経営を・・・

居酒屋「UZU(うず）」

安倍総理の支持率低下は昭恵夫人にも原因がある

このところ支持率が急落している安倍総理ですが、不人気になったのは本人自身の数々の疑惑が主たる原因ですが

夫人である安倍昭恵氏が足を引っ張っている点も見逃せません。

安倍昭恵さんについて国民の多くが大きな疑問を抱いている点は森友問題に関わる一連の行動です。

それ以前に多くの人々が最初から抱いているのは居酒屋経営についの疑問です。

誰が考えても「一国の首相夫人たるものが居酒屋を経営することに違和感を感じるからです。

安倍昭恵さんはかつて田原総一郎氏との対談で居酒屋の経営についてこう語っています。

「私がお酒好きなので、お店では飲まないということと、1年やって赤字だったらやめる、という二つの条件で、2012年の10月にお店をオープンしたんです」

この発言で「赤字だったらやめる」と言っているように、彼女は居酒屋の経営をビジネスと捉えてスタートしているのです。

それ故に、一国の首相夫人がなぜビジネスとしての居酒屋経営に携わらないといけないのか、という疑問が湧くのです。

居酒屋「UZU(うず）はどんな店？

彼女が経営している居酒屋UZU（うず）は、東京都千代田区内神田にあります。

日曜日が定休日で、営業時間は17：00～２３：00です。

どちらかと言えば高級な居酒屋で、予算は1人6000円～8000円ぐらいかかります。

フリーでも入れますが、予約客の方が多いようです。

居酒屋とはいえ、山口県をメインに国内食材を使用した和食の店としても評判です。

安倍昭恵さんは店について

「私はオーナーで料理は作りませんが、できるだけお店に出て、お客さんと話したい」

「店名は、いろんな人が店に集まって、人の渦ができればいいなと思って付けました。

地球の成り立ちも渦で、宇宙に通じているすべてが渦になっていたりもしますしね。」 などとも語っています。

また「とにかくたくさんの人に来てもらってお話を伺いたい。さまざまな方からお話を聞くのは選挙活動と同じだと思うんです」

などと居酒屋経営を通じて主人である安倍総理を助けている、ことも強調しています。

安倍昭恵さんには宗教的な異常行動がよく見られる

安倍昭恵さんには宗教的で異常な面が見られる、という点は多くの人が指摘しています。

その理由は、安倍昭恵氏が森友学園問題に関わった様々な理由、特に、神道のことから始まります。

フジテレビが流した映像で森友学園の園児達とのやり取りで涙を流して感動していたことに関して「正気なのか？」と驚きの目を向けた人は少なくないはずです。

安倍昭恵さんはそうした状況の中で、園児の無垢な言葉で「安倍首相応援しています」と叫んだ子供たちに感動するシーンは異様と言っても過言ではありません。

こうした光景を目の当たりにすれば、何も考えることなく行動している彼女について「はたしてこの人は正常なのか？」という思う人は少なくないはずです。

一国の総理大臣の夫人で、ファーストレディである安倍昭恵さんのこうした異様な行動を、恥ずかしく、かつ疑問に思っている人は少なくありません。

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安倍昭恵さんのプロフィール

安倍昭恵　（あべあきえ）1962年6月10日生まれ（54歳）

出身　　　東京都出身
愛称　　　アッキー
曽祖父　　森永太一郎氏　森永製菓の初代社長
大叔父　　池部良氏
遠戚　　　芸術家、岡本太郎氏

聖心女子専門学校を卒業
卒業後→広告代理店電通の新聞雑誌局に就職
1987年6月に安倍晋三と結婚

振り込め詐欺が止まらない！・ 悪徳サギが利用するカモリストとは

カモリスト

カモリストは詐欺などの悪徳商法で騙されたことのある人（被害者）の情報をまとめた名簿のことです。

騙されやすい人のリストとして、悪徳商法業者の間で使いまわされています。

こうしたリストが存在するゆえに、振り込め詐欺の被害が拡大するのです。

カモリストは詐欺師たちの強力な武器

上の説明で分かるように、カモリストは詐欺師などの悪徳業者の最大の武器とも言っても過言ではありません。

悪徳業者はカモリストに載っている人たちが騙されやすい人種であることをよく知っています。

というのは、一度騙されたことのある人は、前の損を取り戻そうとする心理も働いて、うまい儲け話に乗りや安いからです。

つまり、カモリストに載っている人の多くがそうした傾向があるため、絶好のターゲットとして狙いをつけるのです。

カモリストに載せられた人は二重被害の遭うことが多い

前述のように、一度詐欺被害にあったことがある人は再び騙されやすい人種です。

なぜなら詐欺師たちは、以前にどのようにして、どれくらいの額を騙されたかをよく知っていますから、事前に完璧なシナリオを準備して臨むからです。

つまり相手の「過去の損を取り戻したい」という心理を利用して言葉巧みに弱みにつけ込んでいくのです。

これがカモリストに載っている人たちが二重に騙されやすい理由です。

カモリストの元はこんな名簿

カモリストは初めからあるわけではありません。

名簿業者などが下にあるような名簿を販売し

購入した悪徳サギ業者はこれらを使って詐欺商法を展開し、その餌食になった人たちをまとめて再びリスト化するのです。

一例ですが、元になったのは次のようなリストです。

・高齢者リスト地域別

　・競馬情報会員

　・未公開株投資関係

　・布団購入者

　・FX 未公開株 先物 投資関係

　・パチンコ攻略会員

　・リフォーム全般

まだこんなにたくさんいる ・ インターネットを使わない人たち

情報弱者とか買い物弱者と言われる高齢者ほどインターネットが必要

インターネットを使わない高齢者

総務省による年齢層別インターネット利用率に関するデータを見ると、高齢者と呼ばれる６５歳以上の層の利用率は６９％弱となっています。

これからすると、高齢者の3人に1人はインターネットを利用していないことになります。いわゆる情報弱者とも言われる人たちです。

でも今や万人にとって必要不可欠とも言われる文明の利器を利用していない人がこれほど多くいるとは驚きです。

いかに高齢者とはいえ、ネット検索などはそれほど難しいことではありません。

使っていないのは本人のせい、というより、周りの人たちの手の差しのべ方が足らないのではないでしょうか。

高齢者は「買い物弱者」とも言われます。でもインターネットを使えばネット通販で簡単に解消できるのです。

かつてない高齢化社会の今、高齢者のネット利用の拡大が急務です。

以下はインターネットを使わない人たちに関するアメリカの現状です。

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米国のインターネットを使わない人々

　デジタルマーケティングに関する戦略や施策を練っていく際、そこには必ず「インターネットユーザー」が存在するということを前提として考えていくことが多い。
実際、多くの消費者にとってインターネットそのものは、もはや重要なインフラの一つとして、その地位を確立させている。
時にはインターネットに接続していない、つまりオフラインである状況に半ば耐えられない状態になることもあるだろう。
　だが、いくらインターネットが重要なインフラの一つとして存在しているからといって、全ての人々が利用しているわけではない。
先月、米調査機関ピュー研究所は、2000年から2015年にかけて実施した数多くのインターネット関係の調査を、あらためてまとめた結果を発表した。
これによると、米国では「非インターネットユーザー」は年々減少している傾向にあるものの、現在も全人口の約15％程度存在していると考えられている。
　ピュー研究所は、「非インターネットユーザー」がインターネットを使用しない理由」は大きく三つに分けられるとしている。
その中で一番多かったのが「興味が無い」もしくは「自分たちの生活に関係が無い」というもので、合わせて約3分の1程度を占めている。
続いて「難しい」、もしくは「新しいことを学ぶには年を取り過ぎている」というもので、こちらも合わせて約3分の1程度となっている。

三つ目は経済的な理由によるもので、「インターネットの利用料金が負担できない」もしくは「パソコンが高価過ぎて購入できない」という回答で、これが約2割程度となっている。
　ピュー研究所は、こういった回答や、その他の調査を基にして「非インターネットユーザー」は「高齢者（65歳以上）」「低学歴（高卒未満）」「地方在住」という三つの属性のいずれかに当てはまるケースが多いとしている。
　ただ、こういった属性に当てはまるケースが多いとしつつも、実際には、これらの属性における非インターネットユーザーの割合はこの15年間で大きく減少しているということも、ピュー研究所は合わせて指摘している。
例えば、学歴が高卒未満の人たちにおける非インターネットユーザーの割合は、2000年時点で約81％いたとされているが、2015年には、それが33％にまで減少している。
また、65歳以上の人口における非インターネットユーザーの割合も、2000年時点では86％とされているが、2015年では、それが39％にまで低下している。 　実際、2000年時点では、少なくとも米国全人口の約半分（48％）は非インターネットユーザーだったとされているが、そこから5年後の2005年で32％に減少し、さらに2010年で24％、そして2015年で15％と、どんどん少なくなっている。
　こういった状況を受ける形で、米国でのデジタルマーケティングは、徐々に変化を見せ始めている。
これまで、特にインターネットを中心としたコミュニケーションを設計していくに当たって、前述の三つの属性に当てはまるであろう消費者は、往々にして除外される傾向にあったが、近年、特にターゲットとなるユーザーが65歳以上の高齢者であったとしても、積極的にデジタルを活用している施策が増えている。
もう「デジタルマーケティング=高齢者をターゲットから外す」という図式は成立しなくなってきているのだ。
http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/14/369482/081700058/?ST=management&P=1
2015/08/18　熊村 剛輔＝アドビシステムズ　Nikkei Business Publications

出典・「ガジェットライフ速報」