街角にゴミ箱が無くて困っている！

なぜ街頭からゴミ箱が姿を消したのか？

近頃の街角で少なくなったものと言えば公衆電話ボックスとゴミ箱ではないでしょうか。

これら二つのうち、公衆電話の方は減った理由は誰にでも分かります。

ケータイ電話が普及したため、必要性なくなったからで、いわば必然的なことです。

それに比べてゴミ箱が少なくなったのはまるで理由が分かりません。

こちらは公衆電話と違って、いつの時代でも必要性が高く、街頭を行き交う人々にとってはなくてはならないものです。

それだけに、ひと昔前だとメインストリートには100メートルも歩くと、必ずと言って良いほど道端にはゴミ箱がありました。

それもドラム缶ぐらある大型のものが設置されていました。

ところが今は行けども行けどもそうしたゴミ箱が見当たりません。

以前はどの街角にもあった大型のごみ箱は見事に撤去されて姿を消してしまったのです。

たまにあったとしても、そればコンビニが客へのサービスとして店先に置いたゴミ箱ぐらいです。でもこれは買い物をしない単なる歩行者が使うのは憚れます。

ゴミ箱がないのはストリートだけではありません。

1日中多くの人が行き交う駅のコンコースですが、この広いスペースにもゴミ箱はありません。

旅行者がよく集まるのが駅のコンコースです。

旅行者は行く先々でよく買い物をします。それゆえに包装紙など、ゴミもよく出します。

でも捨てようと思っても周りにゴミ箱がないのです。仕方なく旅行かばんの中にゴミ専用スペースを作らざるを得ません。

旅行者に限らず、街頭でゴミ箱が必要になることは誰にでもよくあります。

たとえば弁当の空き箱とか、鼻をかんだティッシュペーパーとかは誰でもが捨てたくなります。

でも街頭にゴミ箱がなければ、それらをわざわざ家まで持ち帰らなければなりません。

それは少し酷なことです。

どうしてごみ箱を減らしてしまったのか

でもどうして必需性が高いごみ箱が姿を消してしまったのでしょうか。

ネットなどでは、無くなったのはオーム真理教事件以後で、爆発物などの不審物の隠し場所にされるのを防ぐためとか、ごみ箱を無くすと人は街頭でゴミを捨てなくなる習慣がつく、などの理由を推測として挙げています。

でもこうした理由は説得力がありません。

なぜならいずれも根拠が乏しく、公衆電話がなくなった理由のようなはっきりとした必然性が乏しいからです。

ゴミ箱がなくなったから街がきれいになったのか？

上に挙げた理由のうち、不審物の隠し場所になるから、というのは、ごみ箱の他に隠し場所がたくさんありますから根拠がうすくて説得力がありません。

ではゴミを街頭に捨てなくなる習慣がつく、という方はどうでしょう。

外国人旅行者は一様に日本の街頭の清潔さにおどろきます。ごみ箱がないにもかかわらず、どの街頭にもごみやチリがほとんど落ちていないからです。

確かに最近はどこの街頭へ立ってももゴミが散らかったところは見受けられません。

外国人ならずともこの点は認めます。でも街角にゴミ箱がないのは非常に不自然な上に不便ですから、できたらあってほしいと誰もが思っています。

そうした人々の不便さを無視して、ゴミ箱がなくなった理由に結び付けるのは、いささか無謀過ぎるような気がします。

それが証拠にはネットなどでこれを明確な根拠として挙げた記事は載っていません。

正直なところ、ごみ箱が街頭から姿を消した理由は誰にもわからないのです。

これは一つのミステリーと言ってもいいのではないでしょうか。

有効求人倍率を信じてもいいのか？

　

ブラック企業の求人を除けば数字は大きく下がる

空前の人手不足と言われるいま、有効求人倍率は1.0を突破した後もぐんぐん上昇しており、この調子だと1.5に届くのも時間の問題であるように見えます。

数字だけ見ればかつての就職難がウソのようです。

でもこの数字を本当に信じて良いのでしょうか？

いま世界中の国で就職難で仕事にない人があふれているのに、なぜで日本だけがこれほど仕事に恵まれているのでしょうか。

少なくとも今の有効求人倍率を見れば、その感がぬぐえません。

有効求人倍率は景気のバロメーターになりますから、国は何とかこれを上げようと懸命になっています。

それゆえに、発表される数字は形は立派でも中身を伴わないものになってはいないでしょうか。

こうしたことを危惧するのも、最近、世間でブラック企業がよく取りざたされるようになったからです。

ブラック企業とは労働条件が悪い会社のことです。

・給料が安い

・残業が多く勤務時間が長い

・休日が少ない

などの悪条件が多いところです。

残業が多ければ大手企業でもブラック呼ばわりされる

近頃では名の通った大企業でも、残業時間が多いばかりにブラック呼ばわりされることがあります。

でも人手不足が社会問題にもなっている今、淘汰されていいはずのブラック企業がなぜいまだに幅を利かせているのでしょうか。

原因の一つは有効求人倍率にあるような気がします。

つまり有効求人倍率を上げるために、求人の質を問わず、申し込みのあったものはすべて求人として認めてしまうのです。

そのため数だけが多くなって、質の伴わない求人が増えてくるのです。

そんな求人が全体のうちどれくらいあるのでしょうか。

最近のブラック企業の騒がれ具合から見てもかなり多いと予想できます。

その数字は少なくても２０～３０％ぐらいはあると推測されます。

ということはブラック企業の求人を差し引けば有効求人倍率は大きく下がってきますから、実際はそれほど高くないかもしれません。

国の職業あっせん機関であるハローワークはいつまでも有効求人倍率を追い求めるのではなく、求人の申込に対して審査条件を厳しくして臨み、数の追求から質の追及にシフトして、ブラック企業を一時も早く追放していかなければなりません。

そうあってこそ、信頼に足る有効求人倍率が発表できるのです。

地方のデパートがどれほど不況かはエントランスやトイレを見ればわかる

エントランスの前で野菜の安売りをやっている地方のデパート

このところ大都市の歴史ある百貨店が次々と閉店に追い込まれているように、デパート不況は今や誰もが認める隠しようのない事実です。

でも不況の中で、ぎりぎりのところで踏みとどまって、かろうじて営業を続けているところも少なくありません。

わが町にも二つの老舗デパートがあります。駅近で便利が良いのでたまに寄ることはありますが、いつ行っても地下の食品売り場以外客はまばらで、店員さんがひまを持て余しているのがよくわかります。

あまりの客の少なさに、「これでよくやっていけるなあ、店員の給料は払えるのだろうか」、とつまらぬ同情心が起こるほどです。

ひと昔前は、デパートと言えばサービス業の最先端であり、設備の豪華さだけでなく、高品質、ブランド力などを売り物にして、価格も一般の店よりは高めなのがウリでした。

しかし今ではそれが１８０度変わって、例え値段が安かろうが、生活に必要なものはなんでも売ろうという、スーパーのような店に変貌しています。

それをよくあらわすのが、格調のあるエントランスの前で野菜や果物の安売りまでやっていることです。なりふり構わずとはまさにこのことで、生き残りのためには体裁など気にしておられないのです。

駅前の老舗デパートなのにトイレは旧式

日本を訪れる外国人の多くが、街中にあるトイレがとてもきれいなことに驚くそうですが、それもそれもそうでしょう。

住民である私でさえ駅前のショッピングセンターなどに行くと、トイレがとてもきれいになっていることに感心してしまうからです。

内装がきれいなだけでなく、ほとんどが新式のウォッシュレットを備えており、快適な環境で用を足すことができます。

しかし、こうした傾向の中で例外があります。それは２軒の老舗のデパートです。

一般的にデパートは鉄道のターミナルに隣接した立地条件が良い場所にあるのが普通です。

この２軒とも駅近で、きわめて便利なロケーションにあります。にもかかわらず最近の客入りは惨憺たるものです。

上でも書きましたが、これでよく経営が成り立つものだ、同情心が起こるぐらいです。

どこから見ても、デパート不況真っ只中を青息吐息のでかろうじて踏ん張っている感があります。

それが良く表れているのが店内のトイレです。

前述したように、駅前の繁華街ともなるとショッピングセンターなど、ほとんど店はは新式トイレを備えています。

しかし同じ繁華街にあるのにデパートだけは例外で、いまだに旧式のトイレのままなのです。

性格がら真っ先に新式トイレを備えていいはずのデパートがいまだに旧式のフラッシュトイレのまま、とは驚きではありませんか。

でも考えてみるとデパートには各階にトイレがありますから、全館だと相当な数になります。

これらすべてを新式に換えるとなると費用も半端な額ではないでしょう。

今の地方デパートにはそれを負担するほどの余裕がないのです。

これでお分かりのように、客商売で大切なトイレの設備を取り換える余裕もないほど、今の地方デパートは深刻な不況にあるのです。

交際相手のいびきチェックは終わりましたか？ ・ イビキで離婚するするカップルが少なくない

健全な結婚生活のために事前にテストしておくべきこと

ひと昔前は、いかに結婚を控えたカップルとはいえ、二人だけの婚前の同宿は控えることが常識でした。

つまり結婚を前のカップルとはいえ、結婚前の同宿は良しとされていなかったのです。

このため結婚式を挙げるまで一緒に一夜を過ごしたことのないカップルは少なくありませんでした。

その結果、同宿の経験がまったくないまま結婚生活に入っていったのです。

しかし、離婚率がかつてないほど増えてきた現在、その理由を探ってみると、婚前の同宿がなかったことが破綻の原因の一つなっていることを認めざるを得ません。


離婚の原因はいろいろですが、その一つに「性生活の不一致」という問題がありますが、これは婚前に当事者同士の性交渉の体験がなかったカップルに多いのではないでしょうか。

つまり婚前に性交渉がないままのまま結婚に入ったため、事前のテストがなされなかったゆえに起ったことと、と考えられるからです。

でもこの問題は本日テーマではありません。本日問題にするのは、交際相手の睡眠時のイビキです。

当たり前のことですがカップルが結婚すると、夜はいつも一緒に過ごします。

というか、昼間は仕事のために離れていることが多いカップルでも、夜になると必ずと言って良いほど一緒に過ごします。その夜の行動でもっとも時間を多く費やすのが睡眠です。

この睡眠の時間はたいていの場合夫婦一緒に過ごします。しかも一つの寝具で寄り添って過ごすことが多いのです。

いうまでもありませんが、睡眠には静けさが必要です。言い換えれば静けさがなけれは良い睡眠を得ることができません。



イビキが離婚原因になるという悲劇

一般的には誰もが睡眠時は静かな環境が必要と考えるのが普通ですが、この静けさを阻害するものがあります。それはイビキです。カップルの一人の方が発するイビキです。

イビキは寝息の一種ですから、程度の差こそあれ、ほとんどの人が無意識のうちに発します。

しかし多くの場合は相手の睡眠を阻害するほど大きな音ではなく、許される範囲の軽微なのものです。

とはいえ、そういう場合ばかりではなく、中には騒音としか捉えられないような、強烈な音を発する場合もあります。つまり、相手の安眠を阻害するほど大きな音をたてるのです。

それが毎夜続くとなると、完全に相手に対する安眠妨害となります。

こうなるともう寝室を伴にすることは不可能で、夫婦と言えども別室での就寝となります。

これが結婚間もないカップルに起ると悲劇の始まりです。

大切な夫婦としてのコミュニケーションも欠落してきて不仲が始まる原因になるかもしれません。

その結果、最悪の事態である離婚まで発展することもあるのです。






イビキが原因の離婚を避けるためにも婚前同宿が大切

いかに離婚が多い昨今とはいえ、その理由が一方のイビキとは冴えない話です。

でも当人たちにとっては深刻な問題で、逃れるには離婚しか選択肢がなかったのです。

でも本当に離婚以外に方法はなかったのでしょうか。

いいえ、決してそんなことはないはずです。結婚前に一夜を伴にして、イビキの有無を確認すればよかったのです。

それを婚前同宿は悪というような、古い倫理観にしばられて実行しなかったばかりに起ったことなのです。

結婚前の同宿体験は、性生活の不一致を避けるためだけではなく、夫婦の健全な睡眠時間を確保するためにも、ぜひとも必要なことなのです。

高齢化社会の進展で、振り込め詐欺に騙される人が増えるのは避けられない

振り込め詐欺が一向に減らず、逆に増えているのはなぜなのか？

最近の新聞には毎日と言っていいほど、高齢者が詐欺師に騙され、大金を取られる事件に関する記事が載っています。

こうした記事はこのところ増加傾向にあり、被害件数は年々多くなっているようです。例えば昨年だけを見ても、実に４百億円ものお金が詐欺によってだまし取られています。

それにしても振り込め詐欺が世に出てすでに20年もたつというのに、いまだに騙される人が増えるというのは一体どういうことなのでしょうか。

これだと「人間は学習する動物である」と言われていることが、まるで嘘のように聞こえます。

警察の取り締まりをはじめとして、NPOなどの振り込め詐欺に対する啓蒙活動も盛んな中、依然として騙され続ける人が多いのは、何に原因があるのでしょうか。

高齢化社会の進展が詐欺師の活躍の場を増やしている

これに答えるのは簡単ではありませんが、あえて理由を挙げるとすれば、やはり第一に挙げるのは高齢化社会の進展を除いては他にありません。

なぜなら詐欺に騙されるのは判断力が弱いからであり、判断力弱者は高齢者ほど多いからです。

高齢者になるほど認知症患者が多くなるのを見れば、それがよくわかります。

最近のメディアの報道によれば、近年中に認知症患者が500万人に達すると言われています。

これで分かるように、今の世の中はますます詐欺師の活躍しやすい環境に進んでいっているのです。

悲しいかな、この傾向は高齢化社会が終焉を迎える30年先ごろまでは続くのではないでしょうか。

第二に挙げられる理由は今の高齢者は比較的経済的に恵まれた人が多い点です。

昔のようにお金のない高齢者が多ければ、詐欺師の出る幕はないのですが、昨今は恵まれた人が多く、これが詐欺師の活躍の場を増やしているのです。

ということは振り込め詐欺を減らすには、詐欺師に活躍の場を与えないようにすることが必要です。

その為には高齢者に自由に使えるお金を持たさないことです。

とはいえ、自分のお金を自由に使えないようにするのは簡単ではありません。

したがっていろいろ工夫する必要がありますが、頭をしぼって考えた結果出てきた、次のようなアイデアはいかがでしょうか。

振り込め詐欺を撲滅する方法はこれ！

それは銀行が「サギ防止預金」という預金商品をつくるのです。

この預金は、まず最初にすべてのお金をこの口座に預金します。

この預金はあらかじめ出金規定を決めておき、毎月自由に出金できるのは生活費だけにし、慶弔費などの臨時の出費があるときは、その都度用途と金額を事前に書類で提出し、許可を得て出金します。

これ以外のまとまった額の出金は、親族や後見人などの許可があるとき以外は一切認めないようにするのです。

これだと、たとえ何千万円の預金があろうが、日常で出金できるのは月々の生活費と、多くても何万円単位臨時出費金だけですみますから、いかに詐欺師に狙われようと、何百万円～何千万円の大金をとられることはありません。

高齢化社会真っ只中のいま、この「サギ防止預金」は一つの「預金商品」として、金融機関は一考する価値あるのではないでしょうか。

日本にグ―グルやフェイスブックのようなIT企業が生まれない理由

米国に比べてインプット量（読書量）が圧倒的に少ない日本の大学生

米国の大学と言えば、すぐ思いつくのはハーバードとスタンフォードの二つです。

なぜこの二つをすぐ思いつくかと言えば、フェイスブックとグーグルという今や世界的な巨大IT企業がこれら二つの現役の大学生によって創業されたからです。

ご存知のようにグーグルはスタンフォード大学の博士課程に在籍していたラリー・ペイジとセルゲイ・ブリン氏によって創業されたましたし、フェイスブックはハーバード大学の在籍中のマークザッカーバーグ氏が創業しました。

ハーバードやスタンフォードは言うまでもなくアメリカの大学です。ということは日本の大学と同じように10代終りから20代はじめの学生たちが通うところです。

あえてこういうのは、同じ年齢の大学生であることをはっきり認識していただくためです。

その大学生がフェイスブックやグーグルを創業したのです。でも同じ大学生でも日本にかつてこのような大企業を学生時代に創業した学生がかつていたでしょうか。

残念ながら過去を振り返っていくら探してみてもそのような大学生は見つかりません。

でもなぜなのでしょうか？

日本の大学では米国と違って企業の創業に役立つことを指導しないないのでしょうか。

いいえ、決してそんなことはないはずです。その証拠に多くの大学は「産学共同」の名のもとに、大学と企業が共同で産業分野の研究に取り組んでいます。

したがって、学生はこうしたプロジェクトを通して創業に役立つ生きた企業活動を学んでいるはずです。

それなのに、なぜ日本の大学ではアメリカの大学のように優れた企業を創業する学生が現れないのでしょうか。

例えば東京大学です。日本中の選りすぐりの秀才が集まるこの大学こそ、そうした学生が現れて不思議はないはずです。

東京大学には学生が1万人以上います。これほど多く秀才がそろっているのなら、1年に何人かの企業を創業するような学生が出てきても何の不思議ではありません。

でもこれまでのところそうした話はまったく聞くことはなく、入ってくるのは決まって海外の大学生の話題ばかりです。

そして最終的には話題はハーバード大やスタンフォード大などに行きつき、東京大学は蚊帳の外なのです。

でも、同じ大学生なのになぜ？と疑問が湧いてきます。

その結果、東大生をハーバードやスタンフォードの学生と比較してみざるを得なくなります。つまり、両者を比較して、どんな点が異なるのかを調べたくなるのです。

日米大学生、驚くべき読書量の差

そうして見つけたのが、今回のテーマであるインプット量の違いです。

インプットとは知識の取り込みのことで、その取り込みに最もよく用いられるのは読書です。

したがってインプット量を分かりやすく言えば読書量のことと言ってもいいでしょう。

では、ハーバードやスタンフォードの学生と日本の東大生には読書量でどれほどの違いがあるのでしょうか。

とある信頼できるウェブサイトによりますと、ハーバード大学の学生は在学中の４年間に約400冊を読むと言います。それも流し読みでは内容が理解できないような難解な本ばかりだと言います。そんな本を４年に400冊と言えば年に1００冊ですから、すごい量です。

これだと、まさに毎日が本との格闘とも言えるのではないでしょうか。

これに対して東大生の方は、最もよく読むとされる法学部の学生で２００冊程度です。これだと1年に５０冊程度にしかならず、1ヶ月にするとわずかに４冊ですから、まるで少ないではありませんか。

この程度の読書量なら別に東大生でなくても世間のどこにでもいます。

これでは日本の超エリートとしては甚だ物足りない量と言えます。

これではっきりわかるように東大生は、アメリカのエリート学生に比べて、圧倒的にインプット量が少ないと言えます。つまり学習量が不足しているのです。

企業の創業に必要なのはなんといってもアウトプット力です。

そのアウトプットを生み出すのは、たゆみないインプットなのです。

したがって読書量が少なくては勝負にならないのです。

神戸市は福岡市と人口を競わなくてもいい

神戸市の人口が福岡市に抜かれたというニュースを聞いて思ったのは、「ああそうなのか、さすがに福岡は九州のナンバーワン都市だけあって勢いがあるな」と、これぐらいのことで、同じ兵庫県在住者だからと言って、残念だとか、悔しいだとかの感情は少しもわきませんでした。

神戸市はひと昔前は、東京、大阪、名古屋、横浜、京都などと並んで日本の6大都市のひとつでした。でもその後札幌市が急伸してきて、神戸や京都は追い抜かれています。そして今回福岡市にも追い抜かれたのです。

しかし人口分布はいつまでも同じではなく、都市の人口順位が入れ替わるのは当然のことです。

6大都市が制定された頃は、100万人以上の都市は少なかったのですが、いつの間にか札幌市、福岡市、広島市などが人口が急増し、いずれも文句のない100万都市に変貌したのです。

この間日本の人口自体はそれほど伸びたわけではないのですが、100万都市が増えたのは、これらの都市への人口移動が多かったからです。

ということは人口移動により増えるところがあれば減るところもあります。神戸市はたまたまその減る方へ入っていたのです。

これはいろいろな要素が重なって現れたことで、単なる偶発的現象に過ぎません。したがって人口が減ったからと言って、都市てして衰退に向かっているということではありません。

それどころか、何かの拍子に再び増加に転ずるかもしれないのです。それ故に、この度の神戸市と福岡市の人口逆転はそれほど気にしなくてもいいのではないでしょうか。

ところが減少した当事者である神戸市としては、そうもいかないようで、逆転されたことにずいぶん気にしていて、できることなら失った順位を再び取り戻したいと考えているのです。

人口増のための下手な対策は取らなくていい

そのために神戸市は人口流入のための様々な対策を講じているようです。その為のプランの一つが、最近のNHK地方ニュースで紹介されていました。

でもこのニュースを見ていて少なからずの違和感を感じました。そのプランというのは、洋菓子の町とも言われている神戸市を、さらにブラッシュアップして売り出すために、新たに神戸で洋菓子店をを開こうとする人を神戸市が支援して、そうした人たちを神戸の人口に取り込もうというものです。

しかし名もない地方の小都市ならまだしも、神戸と言えば異国情緒豊かなおしゃれな街というイメージで、全国的に知れ渡っている、いわばメジャーな都市なのです。

それだけに神戸に住みたいと思っている人は多く、逆にこの町から出たいと思っている人は少ないはずです。

したがって、少し乱暴な言い方かもしれませんが、神戸は放っておいても人口は減ることはない、ともいえるのです。

今回福岡市に抜かれたのは、相手の勢いが良すぎて、それに追いつけなかっただけなのです。

ですから、抜かれたと言ってバタバタ騒いだりせず、神戸の本来の魅力である異国情緒とファッションにさらに磨きをかけたら良いだけなのです。

それを名もない地方都市が人口流入策としてやるような、ありふれたプランなど採り入れなくてもいいのです。

スイートの町として新規のスイート店開業業者を育てようなどというのは、人口減少に悩むどの町もがやりそうな新鮮味のないもので、まったくの愚策です。

少なくとも、神戸のような名のあるメジャー都市がやるプランではありません。